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■ ファンド一覧
「AAAソブリン・ファンド」(愛称:トリプルアクセル)
特 色
世界主要国の投資適格債(ムーディーズ社によるAaa,またはスタンダード・アンド・プアーズ社によるAAA の格付けを有する国債、政府機関債)を主要な投資対象とし、高水準かつ安定的なインカムゲインの確保とともに信託財産の成長を図ることを目的として運用を行ないます。
①原則として、世界主要国の投資適格債(ムーディーズ社によるAaa,またはスタンダード・アンド・プアーズ社によるAAA の格付けを有する国債、政府機関債)に分散投資し、リスク分散を図ったうえで、長期的に安定した収益の確保と信託財産の成長を目指します。
②投資対象国毎に「債券投資収益率予測(金利予測)」と「為替収益率予測」を行ない、双方から得られる予想収益率をベースに最適な組合せを算出し、これに基づいたポートフォリオを構築します。
③円投資家の観点に立った最適な国別資産配分(カントリー・アロケーション)を行なうことにより、リターンの追求を図ります。
④原則として為替ヘッジは行いません。
リスク情報
主として世界主要国の投資適格債に投資するため、組入れられた有価証券等の値動きや為替相場の変化等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)により、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。
主なリスクの分類につきましては、以下の通りです。
① 価格変動リスク
② 金利リスク
③ 為替変動リスク
④ 流動性リスク
⑤ 債務不履行リスク
⑥ カントリー・リスク
※詳しくは投資信託説明書(目論見書)の「リスク」欄をご覧ください。
ファンドに係る費用
お客様には、以下の費用を負担していただきます。
| お申込手数料 | 基準価額に3.15%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定めた料率を乗じて得た金額(1口当り)とします。 |
| 信託報酬 | 信託財産の純資産総額に対して年率1.1025%(税抜1.05%)です。 毎日計算して信託財産から差し引かれます。 |
| 信託財産留保額 | ありません。 |
※その他の費用ついては、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
詳しくは、投資信託説明書(目論見書)の「費用・税金」欄をご覧ください。
ファンド関連資料
販売会社
藍澤證券株式会社
イーバンク銀行株式会社
インヴァスト証券株式会社
カブドットコム証券株式会社
株式会社 西京銀行
全国信用協同組合連合会
日興コーディアル証券(投信スーパーセンター専用)
株式会社 広島銀行
三井生命保険株式会社
※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
【必ずお読みください】
当サイトは、フォルティス・アセットマネジメント株式会社(以下、弊社)が設定する投資信託(以下ファンド)の法定目論見書を補足すること等を目的とし、投資家の皆様にご理解を高めていただくために有価証券届出書の内容等により作成したものであり、金融商品取引法、投資信託及び投資法人に関する法律に基づく開示資料ではありません。
■ 当サイト中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■ 当サイト中のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
■ ファンド(マザーファンドを含みます。)は、主に株式や債券など値動きのある証券や金融商品(外貨建証券は為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。
ファンドの主なリスクは以下の通りです。
(1) 価格変動リスク
一般に株式の価格は、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。 一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格が下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行条件などによりばらつきがあります。
(2) 流動性リスク
市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。
(3) 信用リスク
一般に公社債および短期金融資産にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格は下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりる要因となります。
(4) 為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
■ 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。最終的なファンドのご購入に際しての判断は、お客様ご自身でお願いします。
■ 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
■ ファンドをお申込みの際には、販売会社にて、目論見書をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りのうえ詳細をご確認ください。