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■ ファンド一覧
「CROCI日本株指数ファンド」
特 色
主として、ドイツ銀行AGロンドン支店が発行するユーロ円債を投資対象とし、可能な限り高位に組入れることで、 ドイツ銀行グループが計算する「Deutsche Bank CROCI(Cash Return On Capital Invested)Japan Index Total Return」のパフォーマンスに連動する投資成果をめざします。
リスク情報
主として株式などの値動きのある証券に投資するため、組入れ証券の価格の変動に伴うリスクがあります。
主なリスクは、
①一般的経済状況
② 市場リスク
③ 市場参加リスク
④ 相手方当事者の債務不履行リスク
⑤ 流動性リスク
⑥ 政治的リスク
⑦ 特定な債券への銘柄集中によるリスク
⑧ 価格変動リスク
があります。
※詳しくは投資信託説明書(目論見書)の「リスク」欄をご覧ください。
ファンドに係る費用
お客様には、以下の費用を負担していただきます。
| お申込手数料 | お申込手数料はありません。 |
| 信託報酬 | 信託財産の純資産総額に対して年率0.3675%(税抜年0.350%)です。 毎日計算して信託財産から差し引かれます。 |
| 信託財産留保額 | 解約請求日の翌営業日の基準価額に0.4%を乗じた金額とします。 |
| インデックス手数料 | ファンドの投資対象となるユーロ円債の時価に、年0.50%のインデックス手数料が掛かります。 |
※その他の費用ついては、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
詳しくは、投資信託説明書(目論見書)の「費用・税金」欄をご覧ください。
ファンド関連資料
| 投資信託説明書(目論見書) ファンドの概要、運用の内容、申込み・換金手続き、約款などの情報です。 |
PDF ファイル 737KB |
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| 販売用資料 ファンドの特色、ファンドのリスク、お申込みメモなどの基本的な情報です。 |
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| ウイークリーレポート 運用実績、組込資産の内容などを週次で開示するレポートです。 |
作成しておりません | |
| マンスリーレポート 運用実績、組込資産の内容などを月次で開示する月末基準のレポートです。 |
PDF ファイル 620KB <過去のデータ> 2008年4月 2008年3月 2008年2月 2008年1月 2007年12月 2007年11月 2007年10月 2007年9月 |
販売会社
※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
【必ずお読みください】
当サイトは、フォルティス・アセットマネジメント株式会社(以下、弊社)が設定する投資信託(以下ファンド)の法定目論見書を補足すること等を目的とし、投資家の皆様にご理解を高めていただくために有価証券届出書の内容等により作成したものであり、金融商品取引法、投資信託及び投資法人に関する法律に基づく開示資料ではありません。
■ 当サイト中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■ 当サイト中のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
■ ファンド(マザーファンドを含みます。)は、主に株式や債券など値動きのある証券や金融商品(外貨建証券は為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。
ファンドの主なリスクは以下の通りです。
(1) 価格変動リスク
一般に株式の価格は、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。 一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格が下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行条件などによりばらつきがあります。
(2) 流動性リスク
市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。
(3) 信用リスク
一般に公社債および短期金融資産にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格は下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりる要因となります。
(4) 為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
■ 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。最終的なファンドのご購入に際しての判断は、お客様ご自身でお願いします。
■ 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
■ ファンドをお申込みの際には、販売会社にて、目論見書をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りのうえ詳細をご確認ください。