「クロッキー日本株プラス（３ヵ月決算型）」　（愛称：ダブルインカム）

■ ファンド一覧

特色

ドイツ銀行ロンドン支店が発行するユーロ円債を投資対象とし、可能な限り高位に組入れることで、ドイツ銀行グループが独自に開発した投資手法に基づき計算されるクロッキー日本株プラス戦略のパフォーマンスに連動する投資成果をめざします。
なお、市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
（1）主な投資対象は、日本を代表する企業の株式です。
グローバルな視野に立ったドイツ銀行グループの株式分析手法「クロッキー」により割安と判断した株式を選択します。
（2）インカム（株式の保有から得られる収入額）を高める投資戦略により、年4回の定期分配を行います。

リスク情報

当ファンドは、主として特定のユーロ円債（ＥＭＴＮ）を投資対象としていますので、組入れた有価証券の価格の変動や、発行体の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により、損失を被ることがあります。
主なリスクの分類につきましては、以下の通りです。

　① 一般的経済状況リスク
　② 市場リスク
　③ 市場参加リスク
　④ 相手方当事者の債務不履行<
　⑤ 流動性リスク
　⑥ 政治的リスク
　⑦ 特定な債券への銘柄集中によるリスク
　⑧ 価格変動リスク

※詳しくは投資信託説明書（目論見書）の「リスク」欄をご覧ください。

ファンドに係る費用

お客様には、以下の費用を負担していただきます。

お申込手数料	基準価額に3.15％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定めた料率を乗じて得た金額（1口当り）とします。
信託報酬	純資産総額に対し年率1.2075％（税抜1.15％）を乗じて得た額となり、信託財産から日々差し引かれます。上記に加え、クロッキー日本株プラス戦略のメンテナンス・維持管理コストを加えた、実質的な信託報酬率は年率2.1％±0.2％程度（税込）となります。
信託財産留保額	解約請求日の翌営業日の基準価額の0.5％を乗じた金額とします

その他の費用は、信託事務の処理に要する諸費用および受託者の立替えた立替金の利息等、信託財産の財務諸表の監査に要する費用、有価証券届出書、目論見書、有価証券報告書、運用報告書の作成・印刷費用ならびに当該費用に係る消費税相当額などがあります。これらの諸費用は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきます。
※これらの諸費用は、手数料の合計額、上限額、計算方法等は保有期間に応じて異なるものが含まれていたり、発生時・請求時に初めて具体的な金額を認識するものがあることから、予め具体的に記載することはできません。詳しくは、投資信託説明書（目論見書）の「費用・税金」欄をご覧ください。

ファンド関連資料

投資信託説明書（目論見書）ファンドの概要、運用の内容、申込み・換金手続き、約款などの情報です。		PDF ファイル 948KB
販売用資料ファンドの特色、ファンドのリスク、お申込みメモなどの基本的な情報です。		PDF ファイル 2.1MB
ウイークリーレポート運用実績、組込資産の内容などを週次で開示するレポートです。		作成しておりません
マンスリーレポート運用実績、組込資産の内容などを月次で開示する月末基準のレポートです。		PDF ファイル
分配金報告レポート決算ごとに分配金のお支払い状況をお知らせするレポートです。		PDF ファイル

販売会社

安藤証券株式会社
株式会社　池田銀行
今村証券株式会社
 インヴァスト証券株式会社
 エース証券株式会社
 株式会社　愛媛銀行
株式会社　大垣共立銀行
木村証券株式会社
株式会社　荘内銀行
スルガ銀行株式会社
タッチストーン･キャピタル証券株式会社
ドイツ証券株式会社
ニュース証券株式会社
新潟証券株式会社
 西村証券株式会社
 日興コーディアル証券（投信スーパーセンター専用）
八十二証券株式会社
ばんせい証券株式会社
株式会社　福岡銀行
 楽天証券株式会社　

※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

【必ずお読みください】
当サイトは、フォルティス・アセットマネジメント株式会社（以下、弊社）が設定する投資信託（以下ファンド）の法定目論見書を補足すること等を目的とし、投資家の皆様にご理解を高めていただくために有価証券届出書の内容等により作成したものであり、金融商品取引法、投資信託及び投資法人に関する法律に基づく開示資料ではありません。

■ 当サイト中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■ 当サイト中のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
■ ファンド（マザーファンドを含みます。）は、主に株式や債券など値動きのある証券や金融商品（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。

ファンドの主なリスクは以下の通りです。

(1) 価格変動リスク
一般に株式の価格は、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格が下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行条件などによりばらつきがあります。
(2) 流動性リスク
市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。
(3) 信用リスク
一般に公社債および短期金融資産にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格は下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりる要因となります。
(4) 為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

■ 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。最終的なファンドのご購入に際しての判断は、お客様ご自身でお願いします。
■ 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
■ ファンドをお申込みの際には、販売会社にて、目論見書をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りのうえ詳細をご確認ください。