■ ファンド一覧
「コメルツ・ヨーロッパ株式ファンド」
特 色
① 投資対象は欧州主要国である英国、ドイツ、フランス、イタリア、オランダ、ベルギー、
ルクセンブルグ、スペイン、ポルトガル、オーストリア、アイルランド、フィンランド、
デンマーク、スイス、スウェーデン、ノルウェーなどの株式を主要な投資対象とします。
また、海外で上場されているヨーロッパ企業のDR（預託証書）、カントリーファンドに投資 することがあります。
② モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル(MSCI)欧州株式指数をベンチマー クとして運用を行ないます。
③ 国別配分と業種配分は経済見通しと資本市場分析に重点をおいたトップダウン・アプローチ 、銘柄選定については個別企業の基礎的調査に基づくボトムアップ・アプローチによって行 ないます。
④ 組入れ銘柄は、財務内容が良好で、かつ中長期的な成長力からみて割安な銘柄群になります 。このようなポートフォリオを構築することによって、リスクをベンチマーク以下に抑えな がら、ベンチマークを上回るリターンを中長期的に積み上げることをめざします。
⑤ 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないませんが、状況に応じて一定の範囲 内で行なう場合があります。
リスク情報
当ファンドは欧州主要国である英国、ドイツ、フランス、イタリア、オランダ、ベルギー、
ルクセンブルグ、スペイン、ポルトガル、オーストリア、アイルランド、フィンランド、デンマーク、スイス、スウェーデン、ノルウェーなどの株式を主要な投資対象とします。従いまして、ファンドの値動きは、概ね欧州主要国株式相場全体の値動きに左右される傾向があります。また、欧州の通貨（主にユーロ）に対し、円高になるとファンドの基準価額は下落し、逆に円安になるとファンドの基準価額は上昇する傾向があります。
主なリスクの分類につきましては、以下の通りです。
① 価格変動リスク
② 流動性リスク
③ ビジネスリスク
④ 為替変動リスク
⑤ カントリー・リスク
※詳しくは投資信託説明書（目論見書）の「リスク」欄をご覧ください。
ファンドに係る費用
お客様には、以下の費用を負担していただきます。
| お申込手数料 | お申込手数料は、委託会社の指定する販売会社が基準価額の3.15％（税抜3.0％）を上限としてそれぞれ別に定めることとします。 |
| 信託報酬 | 信託財産の純資産総額に対して年１．５７５％（税抜１．５％） |
| 信託財産留保額 | なし |
※その他の費用ついては、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
詳しくは、投資信託説明書（目論見書）の「費用・税金」欄をご覧ください。
ファンド関連資料
| 投資信託説明書（目論見書） ファンドの概要、運用の内容、申込み・換金手続き、約款などの情報です。 |
 |
PDF ファイル |
| 販売用資料 ファンドの特色、ファンドのリスク、お申込みメモなどの基本的な情報です。 |
||
| 運用報告書 運用状況、組込資産の明細などの情報です。 |
 |
PDF ファイル |
| ウイークリーレポート 運用実績、組込資産の内容などを週次で開示するレポートです。 |
作成しておりません | |
| マンスリーレポート 運用実績、組込資産の内容などを月次で開示するレポートです。 |
|
PDF ファイル |
販売会社
株式会社三井住友銀行
株式会社西日本シティ銀行
三菱UFJ信託銀行株式会社
住友信託銀行株式会社
マネックス証券株式会社
日興コーディアル証券(投信スーパーセンター専用)
株式会社 広島銀行
※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
【必ずお読みください】
当サイトは、フォルティス・アセットマネジメント株式会社（以下、弊社）が設定する投資信託（以下ファンド）の法定目論見書を補足すること等を目的とし、投資家の皆様にご理解を高めていただくために有価証券届出書の内容等により作成したものであり、金融商品取引法、投資信託及び投資法人に関する法律に基づく開示資料ではありません。
■ 当サイト中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■ 当サイト中のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
■ ファンド（マザーファンドを含みます。）は、主に株式や債券など値動きのある証券や金融商品（外貨建証券は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。
ファンドの主なリスクは以下の通りです。
(1) 価格変動リスク
一般に株式の価格は、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。 一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格が下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行条件などによりばらつきがあります。
(2) 流動性リスク
市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。
(3) 信用リスク
一般に公社債および短期金融資産にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格は下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりる要因となります。
(4) 為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
■ 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。最終的なファンドのご購入に際しての判断は、お客様ご自身でお願いします。
■ 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
■ ファンドをお申込みの際には、販売会社にて、目論見書をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りのうえ詳細をご確認ください。