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「エース新小型成長株オープン」(愛称:グランドスラム・ジャパン)

特 色

 親投資信託受益証券の組入比率は高位を保つことを原則とします。ただし、資金動向等によっては組入比率を引き下げることもあります。また、市況動向によっては有価証券への直接投資を行うこともあります。

リスク情報

主として株式など値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。
当ファンドの投資対象には、新興企業の株式が多く含まれます。一般に新興企業の株式は取引される株式数が少なく、概ね価格変動は大きくなる傾向があります。
主なリスクの分類につきましては、以下の通りです。

 ① 価格変動リスク
 ② 流動性リスク
 ③ ビジネスリスク
 

があります。
※詳しくは投資信託説明書(目論見書)の「リスク」欄をご覧ください。

ファンドに係る費用

お客様には、以下の費用を負担していただきます。

お申込手数料 基準価額に3.15%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定めた料率を乗じて得た金額(1口当り)。
信託報酬 【固定報酬】
信託財産の純資産総額に対して年率1.26%(税抜1.2%)です。
毎日計算して信託財産から差し引かれます。
【実績報酬】
決算日前日における基準価額が、過去の決算日における最も高い基準価額を超えた部分について、同差額の21%(税抜20%)を実績報酬として受領します。
信託財産留保額 解約請求日の基準価額に対して0.5%を乗じて得た額です。
解約によるご換金時にお支払いいただきます。

※信託事務の処理に要する諸費用、信託財産にかかる監査報酬等その他費用については、投資信託説明書(目論見書)の「費用・税金」欄をご覧ください。

ファンド関連資料

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投資信託説明書(目論見書)
ファンドの概要、運用の内容、申込み・換金手続き、約款などの情報です。
PDF ファイル
496KB
販売用資料
ファンドの特色、ファンドのリスク、お申込みメモなどの基本的な情報です。
PDF ファイル
運用報告書
運用状況、組入れ資産の明細などの情報です。 
PDF ファイル
ウイークリーレポート
運用実績、組込資産の内容などを週次で開示するレポートです。
PDF ファイル
マンスリーレポート
運用実績、組込資産の内容などを月次で開示する月末基準のレポートです。
作成しておりません

販売会社

エース証券株式会社

※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

【必ずお読みください】
当サイトは、フォルティス・アセットマネジメント株式会社(以下、弊社)が設定する投資信託(以下ファンド)の法定目論見書を補足すること等を目的とし、投資家の皆様にご理解を高めていただくために有価証券届出書の内容等により作成したものであり、金融商品取引法、投資信託及び投資法人に関する法律に基づく開示資料ではありません。

■ 当サイト中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■ 当サイト中のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
■ ファンド(マザーファンドを含みます。)は、主に株式や債券など値動きのある証券や金融商品(外貨建証券は為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。

ファンドの主なリスクは以下の通りです。

(1) 価格変動リスク
一般に株式の価格は、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。 一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格が下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行条件などによりばらつきがあります。
(2) 流動性リスク
市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。
(3) 信用リスク
一般に公社債および短期金融資産にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格は下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりる要因となります。
(4) 為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

■ 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。最終的なファンドのご購入に際しての判断は、お客様ご自身でお願いします。
■ 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
■ ファンドをお申込みの際には、販売会社にて、目論見書をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りのうえ詳細をご確認ください。