■ ファンド一覧

「NDCオルタナティブ・ファンド」

特 色

 日本企業の株式・債券・転換社債等の有価証券及び派生商品を投資対象とし、 マーケット・ニュートラル、アービトラージ等の「両建て」手法を主に用いることで、 価格変動リスク等を低減しつつ、絶対リターンを積み重ねる運用を行います。 また、複数の運用戦略に分散投資することで、リスク分散を図りつつ、安定的に収益 を積み上げるポートフォリオ構築を目指します。

リスク情報

主として株式などの値動きのある証券に投資するため、組入れ証券の価格の変動に伴うリスクがあります。
主なリスクは、

 ① 価格変動リスク
 ② 流動性リスク
 ③ ビジネスリスク
 ④ カントリー・リスク

があります。
※詳しくは投資信託説明書(目論見書)の「リスク」欄をご覧ください。

ファンドに係る費用

お客様には、以下の費用を負担していただきます。

お申込手数料 基準価額に3.15%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定めた料率を乗じて得た金額(1口当り)とします。
信託報酬 信託財産の純資産総額に対して年率1.3125%(税抜1.25%)です。消費税等相当額がかかります。<br>
※ファンドの信託報酬にファンドが投資対象とする投資
信託証券の信託報酬(成功報酬を除く)を加えた実質的
な信託報酬率(成功報酬を除く)は年率3.37%±0.2%
程度(税込)になります。(平成19年6月29日現在)
信託財産留保額 解約請求日の翌営業日の基準価額の0.3%を乗じた金額とします。

※その他の費用ついては、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
詳しくは、投資信託説明書(目論見書)の「費用・税金」欄をご覧ください。

ファンド関連資料

投資信託説明書(目論見書)
ファンドの概要、運用の内容、申込み・換金手続き、約款などの情報です。
PDF ファイル
販売用資料
ファンドの特色、ファンドのリスク、お申込みメモなどの基本的な情報です。
   
運用報告書
運用状況、組込資産の明細などの情報です。
 ※決算が年1回のファンド・・・・・決算時に作成
   決算が年2回以上のファンド・・・半年ごとに作成 
PDF ファイル
ウイークリーレポート
運用実績、組込資産の内容などを週次で開示するレポートです。
  作成しておりません
マンスリーレポート
運用実績、組込資産の内容などを月次(月次基準)で開示する月末基準のレポートです。
PDF ファイル

販売会社

今村証券株式会社
ひろぎんウツミ屋証券株式会社
株式会社 SBI証券
オリエント証券株式会社
トレイダーズ証券株式会社
株式会社パンタ・レイ証券
ひびき証券株式会社
三田証券株式会社
水戸証券株式会社 

※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

【必ずお読みください】
当サイトは、フォルティス・アセットマネジメント株式会社(以下、弊社)が設定する投資信託(以下ファンド)の法定目論見書を補足すること等を目的とし、投資家の皆様にご理解を高めていただくために有価証券届出書の内容等により作成したものであり、金融商品取引法、投資信託及び投資法人に関する法律に基づく開示資料ではありません。

■ 当サイト中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■ 当サイト中のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
■ ファンド(マザーファンドを含みます。)は、主に株式や債券など値動きのある証券や金融商品(外貨建証券は為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。

ファンドの主なリスクは以下の通りです。

(1) 価格変動リスク
一般に株式の価格は、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。 一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格が下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行条件などによりばらつきがあります。
(2) 流動性リスク
市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。
(3) 信用リスク
一般に公社債および短期金融資産にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格は下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりる要因となります。
(4) 為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

■ 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。最終的なファンドのご購入に際しての判断は、お客様ご自身でお願いします。
■ 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
■ ファンドをお申込みの際には、販売会社にて、目論見書をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りのうえ詳細をご確認ください。